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極東条約機構へようこそ~Welcome to FETO~
極東条約機構旗
組織概要
| 組織名 |
極東条約機構(きょくとうじょうやくきこう) |
| Name |
Far East Treaty Organization |
| 別名 |
FETO(フェトー) |
| 常任理事国 |
ミノリニア王国、常春国、カーライル連合王国 |
| 加盟国数 |
19カ国 |
| 総人口 |
約7億1208万人 |
| GDP |
|
| 条約 |
極東条約 |
| 調印地 |
日本海・服部型海防戦艦の艦上 |
| 本部 |
フィリピン・マニラ |
| 管区本部 |
各常任理事国首都 |
| 支部 |
各加盟国首都 |
| 標語 |
極東に暁を、仇なす敵に薄暮を |
機構公報
《機構ニュース第4号》伊予洲帝国、常任理事国を退任へ
我が機構の常任理事国であり創設国の伊予洲帝国は、アジア・オセアニアでの戦争の責任を取り、退任することとなった。
また、今後の機構内新体制の構築とアジア新秩序の準備のための総会が開催され、その際に伊予洲帝国は敷島連邦との同盟
解消案を提出。全会一致で敷島連邦との同盟を解消することになった。
《機構ニュース第3号》FETO復活を宣言
我が機構は11月1日にほぼ復活を遂げたと発表した。
秋津洲帝国とミノリニア王国の再加盟および常任理事国へ復帰したことに伴い、新たに加盟国も一カ国増え、崩壊の危機を免れたと発表。
また、他の抜けた旧加盟国とは再加盟せずとも同地域に属す国家として何か、連携は取れるとして、現在対策を検討中だ。
《機構ニュース第2号》GF-X共同開発計画終了！
FETOは9月25日にGF-X(GrassFighter-X)の共同開発が無事終了したと発表した。
この戦闘機は低コストで高性能を目標とした戦闘機でFETO加盟国の殆どの導入が決定されている。
《機構ニュース第1号》極東条約機構発足
2016年9月にADTOとJADTOが解体、統合し極東諸国を中心とする極東条約機構(通称FETO)が発足した。
極東地域及び締約国の共同防衛を目標としており、中枢条約機構への対抗と結束がより強まるものとなった。。
機構範囲
※敵対国まで塗ってはいますが、気にしないでください。(大体の極東の区分けです。)
FETOは三つの連邦に分け、より効率的かつ円滑な軍事行動を可能とする。
声明・宣言
加盟国
| 日本連邦(日本列島防衛管区)加盟国 |
地域 |
国家元首 |
人口 |
| カーライル連合王国 |
日本/九州、中国 |
Dr.L 国王 |
約1,237.9万人 |
| ヴァイス共和国 |
鹿児島,沖縄 |
リッヒ・レーベン |
約312.9万人 |
| 幻想共和国 |
日本/九州 |
|
約300万人 |
| 大夢幻国家社会主義帝国連邦 |
佐渡,石川,岐阜 |
夢幻霊子 |
約3,000万人 |
| 大幻夢社会主義共和国連邦 |
佐渡,新潟,富山,岐阜,長野 |
幻夢幽子 |
約2,000万人 |
| Fratello共和国 |
日本の南西諸島 |
カルロ・ベルマータ首相 |
約120万人 |
| タルト・アトラ帝国 |
和歌山、奈良 |
茅場 孝介首相 |
約1,200万人 |
| 扶桑帝国 |
山梨、東京、神奈川、千葉 |
土井皇帝 |
約300万人 |
| 大東洋公国連合 |
静岡、愛知 |
カンプ公ヴァルモ＝バルトレード |
約2,000万人 |
| 中南北雛島連邦 |
日本海 竹島 |
元首代理 防衛軍長官 |
約200万人 |
| 極東北方連邦(極東北方防衛管区)加盟国 |
地域 |
国家元首 |
人口 |
| 大逐民国 |
東アジア/朝鮮半島 |
イ・ビョンマン大統領 |
約3,100万 |
| のじのじ民主主義軍事帝国 |
東アジア/モンゴル、満州 |
のじのじ |
約1億4700万人 |
| ロンディバルト民主共和国 |
極東ロシア/ハバロフスク、マガダン |
ペルシャール・ミースト 大統領 |
約1億4000万人 |
| 東南アジア連邦(東南アジア防衛管区)加盟国 |
地域 |
国家元首 |
人口 |
| 神楽月共和国 |
東南アジア |
森谷 健一郎首相 |
約520万人 |
| ミノリニア王国 |
東南アジア/インドシナ半島 |
京みのる |
約1億6570万人 |
| 博柳乃国 |
東南アジア |
寛 明隆 |
|
| 常春国 |
東南アジア |
皐月宮 水仙 |
約6800万人 |
| 秋山連邦 |
台湾 |
広島 隼人 大統領 |
約2300万人 |
| アースラン国 |
ニュージーランド |
レイラ・サミュハルート王女 |
約600万人 |
| 連邦無所属締約国 |
地域 |
国家元首 |
人口 |
| オスマン・シルケ帝国 |
中央アジア |
シルケ1世 |
約1億5000万人 |
| アスベラ民国 |
西アジア |
シヴィル・マリノフカ首相 |
約2200万人 |
| [[]] |
|
|
|
| 客員参加国(オブザーバー) |
地域 |
国家元首 |
人口 |
| [[]] |
|
|
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同盟組織・国家
| 組織・国家名 |
地域 |
代表国及び国家元首 |
人口 |
| [[]] |
|
|
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機構共同開発兵器
機構軍編成
機構目標
極東の防衛
第三世界の創設
地域主義の伝播
極東条約機構
前文
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+
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... |
我々極東諸国は、目まぐるしく変遷する世界情勢を鑑みて、共に祖国と祖国の属する地域を守り、恒久の平和を守り抜き、我らの子孫へその文化、その伝統、その歴史を残さなければならない。
ここで極東諸国は共に手を取り合って極東のため、祖国のため、愛する地域のために戦っていくことを誓う。
嘗てのような惨禍を二度と蘇らせないためにも。
|
第一章 条約機構の設立と目標
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+
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... |
第1条 1.極東諸国の恒久なる独立と平和を保障し、地域主義を反映するためこの条約を締結し、極東条約機構を設立する。
2.条約機構は加盟国は共有する諸目標を達成するための権限を付与する。
3.条約機構は列島諸国と諸目標の価値を尊重する。
第2条 条約機構は、列島諸国の独立の保障、平和、機構の価値及び機構の人々の幸福を推進することを目標とする。
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第二章 自由化
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+
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... |
第3条 加盟国は加盟国の国家の主義や思想、宗教、人種に干渉できない。
第4条 1.加盟国は基本的人権の尊重を約束する。
第5条 締約国は締約国間での貿易を自由化する。
第6条 貿易は自由化を推奨する。しかし、国情も考慮し各自で決めることとする。
第7条 特例として締約国の伝統工芸品に限り関税自主権を付与する。
第8条 1.締約国間での移動は旅券ないしパスポートを不要とする。
2.入国審査は各国が決めて良いものとする。
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第三章 安全保障
|
+
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... |
第9条 1.列島諸国の恒久なる平和と独立を保障するため、 締約国間で極東軍を設立する。
2.条約機構軍は各国の軍事力や兵器保有数を配慮し、編成するものとする。
第10条 極東軍は日本軍、東南アジア軍、極東北方軍の三軍に分割し、各防衛管区が保有し指揮を行う。
第11条 防衛をより地域的かつ円滑に行うために、常時は日本列島防衛管区、東南アジア防衛管区、極東北方防衛管区の三つの防衛管区により防衛任務を遂行する。
第12条 締約国は、この条約の目的を有効に達成するために、単独に及び共同して、継続的かつ効果的な自助及び相互援助により、武力攻撃に抵抗する個別的の及び集団的な能力を維持し発展させる。
第13条 締約国は、いずれかの締約国の領土保全、政治的独立又は安全が脅かされているといずれかの締約国が認めたときは、いつでも協議を行う。
第14条 い又はろ以上の締約国に対する武力攻撃とは、次のものに対する武力攻撃を含むものとみなす。
(い)締約国の領域、日本列島地域におけるいずれかの締約国の管轄下にある領土
(ろ)いずれかの締約国の軍隊、船舶又は航空機で、前項の地域、日本海、太平洋若しくは日本列島又はそれらの上空にあるもの
第15条 極東軍での行動が必要な場合は、安全保障理事会によって緊急事態行動として決定される。
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第四章 国交
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+
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... |
第16条 条約機構は、締約国の国交を干渉しない。
第17条 1.締約国の国交は原則自由であり、敵対する国家であっても自由である。
2.国交先の国家が締約国または列島を武力攻撃した場合、国交の凍結又は制裁を加える義務が発生する。
3.第十四条2の条項を遵守しない場合、参加資格の停止、または組織から脱退となる。
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第五章 安全保障理事会
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+
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... |
第18条 条約機構は総会又は条約機構軍の軍事行動を円滑化するため、安全保障理事会を設置する。
第19条 安全保障理事会は3カ国の常任理事国と非常任理事国たる締約国で構成される。
第20条 常任理事国は極東北方連邦、日本連邦、東南アジア連邦から一カ国ずつ選出する。
第21条 常任理事国は条約機構の代表国でもあり、他の国際組織または条約機構との交流の外交的地位を有するため、厳格でなければならない。
第22条 常任理事国は拒否権を有する。
第23条 当事国以外の締約国は常任理事国に問題がある場合、3分の2以上の賛成で罷免できる。
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第六章 極東会議
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+
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... |
第24条 外交及び、条約機構の方針、各連邦の活動報告を行うため極東会議を設置する。
第25条 極東会議では、軍政以外の外交、政治に関する会合を行う。
第26条 極東会議は客員参加国は傍観国とする。
第27条 極東会議の構成国は締約国であり、安全保障理事会での常任理事国は極東会議において拒否権を行使できない。
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第七章 連邦
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+
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... |
第28条 条約機構は防衛範囲が広域であるため、三連邦に分けて共同防衛を行う。
第29条 三連邦は日本列島は日本連邦、東南アジアは東南アジア連邦、極東ロシアおよび中国、満州、朝鮮半島などの極東北方連邦である。
第30条 三連邦は防衛管区より三軍の指揮権を譲渡される。
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第八章 構成国および加盟と脱退
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+
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... |
第31条 条約機構は二十一条、二十二条の条件を満たした国家が締約、加盟できる。
第32条 1.条約機構は締約国と客員参加国で構成され、2つを併せて条約機構参加国とする。
2.締約国は総会への参加が可能であり、機構内の議会での議決権が付与される・
3.客員参加国は議決権が付与されず、傍観する。
第33条 締約国への加盟は以下の条件である。
(い)極東に領土を有する国
(ろ)条約機構に軍事支援を行う国
第34条 客員参加国への加盟は以下の条件である。
(い)条約機構に軍事支援を行わない国
第35条 脱退はにて通達すること。
第36条 条約に違反した場合、参加資格を停止または脱退となる。
第37条 脱退は、条約機構から除名となる。
第38条 参加資格の停止は、一時期的に総会への参加を停止することである。
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第九章 外患誘致
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+
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... |
第39条 条約機構加盟国が加盟国外及び加盟国に対し加盟国への侵略を促し、侵略された場合、外患誘致として総会無しでの即刻脱退となる。
第40条 条約機構加盟国は外患誘致を行った当事国への武力制裁を認める。
第41条 外患誘致を行った国への制裁終了後、外患誘致を行った国の指導者の軍事裁判を行う。
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第十章 附則、改正
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+
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... |
第42条 条約は条約に調印した国家が批准した時点で、発効となる。
第43条 改正は締約国と客員参加国が改正決議に出席し、組織加盟国の三分の二以上の賛成改正できる。
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加盟・条件
加盟条件
第33条 締約国への加盟は以下の条件である。
(い)極東に領土を有する国
(ろ)条約機構に軍事支援を行う国
第34条 客員参加国への加盟は以下の条件である。
(い)条約機構に軍事支援を行わない国
- Skypeが出来る方
締約国は第33条の「い」か「ろ」のどちらかを満たせば加盟が可能です。
加盟はこちら又は、人事担当の秋津洲帝国(SkypeID→sengokunosuke)まで
- ただいま静岡に領土申請をしている大東洋公国連合のものです。領土申請が受理されましたら、ぜひとも加盟させていただきたく思っております。よろしくお願いします。 -- produceradmiral (2016-12-07 10:50:23)
ご意見やご質問
最終更新：2018年03月26日 20:02
